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歯列矯正は保険がきく?自費診療との違いを徹底解説

医院ブログ 2025/09/01
名古屋西矯正歯科クリニック 平澤建太朗

「歯並びをキレイにしたい」「子どもの歯がガタガタで心配」など、歯列矯正を検討している方の多くが気になるのが費用のこと。中でもよく聞かれるのが、

「歯列矯正って保険が使えるの?」
「全部自費になるの?」
「医療費控除は対象?」

という疑問です。

この記事では、歯列矯正における保険診療と自費診療の違い保険が適用されるケース費用の目安や注意点について詳しく解説していきます。


結論:歯列矯正のほとんどは自費診療です

まず結論から言うと、歯列矯正のほとんどは保険適用外、つまり自費診療となります。

なぜなら、歯列矯正は基本的に「見た目を整える」「審美的な目的」の治療とされているためです。

たとえば、「前歯のすき間をなくしたい」「八重歯が気になる」といった審美目的の矯正は、保険適用にならず、すべて自己負担での治療になります。

では、保険が使えるケースはあるの?

実は、ごく一部のケースに限って、歯列矯正に健康保険が適用されることがあります。保険が使えるのは、次のような「機能的な問題を伴う矯正治療」の場合です。


■ 保険適用になる代表的なケース

① 厚生労働省が定める「特定の先天異常」を伴う場合

以下のような先天的な疾患や異常がある場合には、矯正治療にも保険が適用されます(一部を抜粋):

  • 口唇口蓋裂(こうしんこうがいれつ)
  • ゴールデンハー症候群
  • ダウン症候群
  • 顎変形症 など

現在、厚労省が定める保険適用対象の疾患は50以上あり、詳細は日本矯正歯科学会などのHPで確認できます。

② 顎変形症(がくへんけいしょう)の外科手術が必要な場合

噛み合わせが極端に悪く、外科手術(顎の骨を切る手術)を伴う矯正治療が必要なケースも保険適用の対象です。たとえば:

  • 顎が左右に大きくずれている
  • 受け口が極端で、発音や食事に支障がある
  • 顎が開きすぎて前歯が全く噛み合わない(開咬)

ただし、これらの治療には「指定自立支援医療機関」での診断・治療が必要であり、どこの歯科でも保険で矯正できるわけではないので注意しましょう。

自費診療の矯正との違いは?

項目保険診療の矯正自費診療の矯正
対象機能障害・先天異常がある場合審美目的や軽度の不正咬合など
治療内容原則ワイヤー矯正・外科手術含むこともワイヤー、マウスピース、部分矯正など選択肢が豊富
費用10〜30万円程度(保険3割負担時)70〜150万円程度(全額自己負担)
使用できる歯科医院指定医療機関のみ全国ほとんどの矯正歯科医院


自費診療でも使える「医療費控除」とは?

たとえ保険が使えなくても、自費診療の矯正治療は「医療費控除」の対象になる場合があります。

■ 医療費控除の対象となる条件:

  • 治療が「審美目的」ではなく、「機能回復」が主な目的であること
    • 子どもの成長に支障がある歯並び
    • 噛み合わせに問題がある成人の矯正 など

※「見た目だけ整えたい」という場合は控除の対象外になることがあります。

■ 控除額の目安:

年間の医療費が10万円以上または所得の5%以上かかった場合、その差額が所得税の対象から控除されます。家族全体の医療費を合算できるのもポイントです。

知っておきたい注意点

  • 保険適用されるかどうかは、歯科医の診断が必要
    • 自分では判断できないので、まずは矯正歯科で相談を。

  • マウスピース型矯正(インビザライン等)はすべて自費
  • 審美性が高く人気ですが、保険適用にはなりません。

  • 治療費の分割払いも相談できる
    • 矯正治療は高額になるため、多くの歯科では分割払いやデンタルローンも対応しています。


まとめ:保険適用は「例外」でもまずは相談を!

歯列矯正に保険が使えるのは、あくまで一部の医療的理由があるケースに限られます。ほとんどの方にとって、矯正は自費診療であり、費用の負担も小さくはありません。

ですが、「見た目」だけでなく「健康」「発音」「咀嚼」「精神的自信」など、多くのメリットがあるのが歯列矯正です。まずは一度、専門の矯正歯科で診断を受けて、自分やお子さんにどの治療法が合っているのかを確認しましょう。

「自費だから無理かも…」と思わずに、医療費控除や支払いプランも含めて相談してみることをおすすめします。


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参考リンク

  • 日本矯正歯科学会「保険適用となる矯正歯科治療の対象疾患」
    https://www.jos.gr.jp/
  • 厚生労働省「医療保険制度における保険適用の概要」
  • 国税庁「医療費控除について」https://www.nta.go.jp/

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